空港から出られなくなるかも…！パスポートの「残存有効期間」に注意

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海外旅行に行く際、パスポートの残存有効期限をしっかりと確認していますか？「パスポートは公的な証明書だから、有効期限が訪れるその日まで使えるはず！」と思っている人も多いと思いますが、渡航先によってはそうはいきません。

残存有効期限が足りない状態でチケットを予約・購入してしまうと、旅行当日に空港で出国ができなくなる可能性も。そんな事態を避けるため、海外旅行の前には必ずパスポートの有効期限を確認しておきましょう。

パスポートの残存有効期間とは

パスポート（旅券）は自国民が海外にわたる際、政府が国籍や身分を証明し、渡航先の政府などの公的機関に保護を依頼するための公文書です。所有者の氏名や証明写真、国籍、生年月日、性別、旅券番号、発行年月日、有効期限、発行機関といった識別情報が記載され、全世界共通の身分証明書となります。

入国許可の申請に必要となるビザ（査証）は、取得の都度パスポートに記入もしくは貼付されます。

日本のパスポートでは有効期間が2種類設定されており、20歳以上の人なら「10年間」「5年間」のどちらかを選択できます。20歳未満の人は、5年間のパスポートしか選択できません。

海外旅行の際、渡航先ごとに定められた残存有効期間が残っていなければ空港で出入国を拒否されることも。外務省のオフィシャルサイトによると、いざ出国というタイミングで残存有効期間が不足していることに気づき、都道府県のパスポートセンターに早期発給を依頼する人が増えているといいます。

購入時点で有効期間が残っていればチケットは買えるかもしれませんが、渡航時に有効期間が足りなければ出国できません。チケット購入時にパスポートナンバーが切り替わっていても問題ないので、購入後に残存有効期間の不足に気づいたら早期に切替しましょう。

乗継便を利用する場合は、乗り継ぎ地点の必要残存期間も確認が必要です。空港から出なければ入国とみなされませんが、宿泊や観光を挟む人もいますし、航空機のトラブルで予定外に滞在時間が延びることもあります。有効期限まで1年を切ったら更新手続きが可能となるので、念のため有効期間を確保しておきましょう。

海外で残存有効期間が切れたらどうなる？

万が一海外滞在中に残存有効期間を迎えてしまったら、申請手続きに登記簿謄本（全部事項証明書）が必要となります。しかも登記簿謄本の取得は日本でしかできず、郵送してもらわなければなりません。それだけでかなりの日数がかかります。

日本大使館や日本領事館といった現地にある在外公館を訪れて申請手続きを行い、引き換えに必要な書類を持って指定を受けた日にパスポートを受け取りに行きます。パスポートの申請には日本でも1万6,000円（10年間の場合）の手数料がかかりますが、海外だと為替の関係でこれより高額になることが多いようです。

有効期限内であれば、海外での申請でも戸籍謄本は必要ありません。万が一海外滞在中に有効期限を迎えそうになったら、できる限りその前に手続きを済ませましょう。

航空券購入前に国ごとの残存有効期間を確認！

パスポートの番号が切り替わっていても出国に差し支えないとはいえ、切替後のパスポートで航空券を買った方がやはり手続きはスムーズです。航空券を手配する前に、渡航先の国で必要とされる残存有効期間をチェックしておきましょう。下記に各国の必要残存期間を抜粋しています。

なお、これらの必要残存期間は予告なしに変更される可能性があります。最新の情報を在日本大使館や総領事館に確認しておくと安心です。

北米方面

ミクロネシア方面

アジア・中国方面

オセアニア方面

ヨーロッパ方面

アイスランド、イタリア、エストニア、オーストリア、オランダ、ギリシャ、スイス、スウェーデン、スペイン、スロヴァキア、スロヴェニア、チェコ、デンマーク、ドイツ、ノルウェー、ハンガリー、フィンランド、フランス、ベルギー、ポーランド、ポルトガル、マルタ、ラトビア、リトアニア、リヒテンシュタイン、ルクセンブルクは「スペインシェンゲン協定加盟国」で、出国時より3カ月以上。

中近東、アフリカ方面

1年以上余裕があるパスポートなら安心！

ほとんどの国では、渡航時にパスポートの残存有効期間が3ヵ月から半年間必要です。

上記でもご紹介したように、パスポートの残存有効期間が1年を切ると切替申請が可能となります。1年以上の余裕があるパスポートであれば、安心して渡航できますね。海外での切替申請は可能ですが、手間もお金もかかります。有効期間が短くなってきていたら、早めに手続きを済ませましょう。

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