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海外で賃貸アパート・マンションを契約!注意点は?

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海外旅行で主にお金がかかる部分は、「交通費」と「宿泊費」です。特に1週間以上の滞在では、宿泊費にかかる負担が大きくなります。その負担を減らすため、海外旅行先で賃貸アパートやマンション、コンドミニアムを契約するという選択肢もあることをご存じでしょうか?

これらはホテルに比べて安く借りられるので、少し知識のある方には人気の滞在先です。しかしこれらの滞在先にはホテルとは別の注意点もあるので、借りる前にしっかりと知識をつけておきましょう。

海外ではホテルより賃貸住宅を借りた方が安いケースがある!

海外旅行先としてよく名前が上がる都市には、大抵ホテルだけでなくマンスリーマンションやウィークリーマンション、コンドミニアム、サービスアパートメントといった賃貸物件がたくさんあります。これらはフルサービスのホテルに比べて料金が安く、長期間滞在する旅行者には人気です。

日本でも話題となっている「airbnb」などの民泊サイトを利用すれば、このような滞在先を含む物件も多数紹介されています。

取り扱いのある海外店舗に直接連絡を取ればさらに安価で予約できますが、語学力に自信のない人は契約書に不利な条件が記載されているのに気づかないという可能性も。日本語で対応してもらいたいなら、海外の賃貸物件を取り扱っている日本の企業に仲介を依頼しましょう。

海外で賃貸住宅を借りるメリット

海外旅行で利用する賃貸住宅は、基本的に家具付きで洗濯機や調理器具なども備え付けられています。同じエリア内のホテルと比べると宿泊費が割安になるうえに、自炊や洗濯が自分でできるのでそれらの費用があまりかかりません。これによって滞在費用を安く抑えられます。旅行期間が長くなればなるほど、その差は大きくなっていきます。

自炊ができることのメリットは費用面だけではありません。旅先ならではの料理を食べるのも良いものですが、ずっと外食だと胃が疲れがちですし、慣れない味が続くと飽きてきてしまいますよね。

自炊ができれば自分の好みや体調に合わせて調整できるので、体調管理の上でも有効です。日本から米や醤油を持ち込んでおくという方法もありますが、検疫で持込不可とされる国もあるので、滞在先の法律にしたがってください。

部屋数が多いタイプの物件を選べば、家族連れや友人連れといった大人数での滞在も可能。滞在人数が多くなれば、一人当たりの負担額はぐっと小さくなります。

ホテルだと外出のたびにフロントに鍵を預けたり、ベッドメイキングのスタッフが部屋に入ってきたりして煩わしさを感じることも。賃貸物件の場合、日本語対応可能なコンシェルジェが常駐していて、ホテルに近いサービスが受けられる場合もありますが、鍵の取り扱いやベッドメイキングの煩わしさはありません。

洗濯機が使えるので、滞在中に着る衣類の量が抑えられる点もメリットです。

海外で賃貸住宅を借りるデメリット

賃貸物件に滞在する際、ホテルに比べて不安な点はセキュリティ対策です。フロントがあるホテルと違って、一般的な賃貸物件では泥棒の心理的障壁も低くなることが予想できます。

実際に賃貸物件を借りるなら、取り外し可能な窓用のカギを日本から持参するなど、自分なりにセキュリティ対策を工夫しましょう。一般的に治安が悪いとされる国では、ホテルに滞在した方が安心といえそうです。

海外で賃貸住宅を借りるときの注意点

「賃貸物件(=居住施設)」は「ホテル(=宿泊施設)」と違って、海外旅行保険の対象となりません。携行品(持ち物)が盗難にあったり壊されたりしても、賃貸物件で火災や水漏れを起こして損害賠償請求をされたとしても、保険金は一切出ません。

居住施設と宿泊施設の線引きはあいまいなのですが、「賃貸契約を結んでいる」「1ヵ月以上滞在している」「部屋に水回り設備が揃っている」などの要素があると、居住施設とみなされやすくなります。ただ、これらの線引きは保険会社によって異なるので、一概に「ここから先は居住施設とみなされます」とはいえません。

不慣れな海外で損害賠償請求を受け、金銭的負担と大変な心労を負う可能性もあります。心配な場合は渡航前に保険会社に確認してみましょう。

賃貸アパートやマンションを契約するなら契約をしっかり確認して

海外で旅先に長期間滞在することは、人生の中でとても貴重な経験です。現地のスーパーマーケットで食材を探したり、ちょっとした家電製品の操作の違いに驚いたり…。賃貸アパートやマンションへの滞在は、そういった価値ある経験をもたらしてくれるでしょう。

ただし、旅行を安全に楽しむには、契約の内容やセキュリティなどさまざまな面で注意が必要です。日本国内でも同じことですが、「言葉が違う分、チェックが難しい」「現地の人にとっての常識がわからない」などの問題も。現地の知識が豊富で語学力に自信がある人を除き、申し込みには信頼できる日本の会社を利用しましょう。保険会社への事前チェックも大切です。

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